マイホームを持っている方で長く住み続けるためには、定期的にリフォームすべきです。時間が経過すれば住宅は徐々に劣化していくからです。しかしリフォームの内容によっては、莫大な金額になる可能性もあります。自己資金を用意できなければ、住宅購入時同様ローンを組んで進める方法もあります。
今回は、リフォームローンの特徴やポイントなどについて詳しく解説していきましょう。
リフォームローンとは何か?
金融機関などを見てみると、「リフォームローン」という商品を販売しているところも少なくありません。文字通り、住宅のリフォーム費用を融資するローンです。リフォームのほかにも増改築、設備の交換などの目的でも借り入れ可能です。
住宅ローンとの違い
リフォームローンと住宅ローンを混同している人もいますが、両者は異なります。まず融資枠ですが住宅ローンのほうが大きいのです。個別のローンに違いがありますが、住宅ローンの場合1億円以内まで融資が可能な商品が多くなっています。
一方リフォームローンの上限は1,500万円程度と枠は小さいのです。また返済期間もリフォームローンのほうが短めです。住宅ローンは最長35年まで借り入れ可能ですが、リフォームローンは15年くらいまでが相場です。
住宅ローンでリフォームできる場合も
金融機関によってリフォームローンと住宅ローンを分けて提供しているところもあれば、住宅ローンでリフォーム費用を融資できるようなところも見られます。もし住宅ローンでリフォーム資金の借り入れを検討しているのであれば、住宅ローンの融資対象にリフォームが含まれているかあらかじめ確認しておきましょう。住宅ローンでリフォームができれば、リフォームローンを組むよりもおすすめです。リフォームローンと比較して低金利など、有利な条件で借り入れできる可能性が高いからです。
金融機関によって個別差はありますが、住宅ローンの金利は0.5~2.0%が相場です。一方リフォームローンの適用金利の相場を見ると、2.0~4.0%といわれています。リフォームローンで下限金利が適用されても、住宅ローンの上限金利と一緒かそれよりも高い可能性があります。リフォームローンでも返済期間が長期化しがちなので、ちょっとした金利差でも返済総額は大きく変わってくる可能性があります。
リフォームで住宅ローンを利用するメリット
もし住宅ローンでリフォーム資金を借り入れられるのであれば、住宅ローンに申し込んだほうがいいでしょう。なぜおすすめなのか、その主な理由をいくつかピックアップしてみました。
より多くの資金が借り入れられる
リフォームローンと住宅ローンを比較すると、借入限度額は住宅ローンのほうが大きいのです。リフォームローンの場合、1,500万円くらいが限度です。しかし住宅ローンであれば、1億円まで借りられるような商品が一般的となっています。
リノベーションのようにスケルトンにして、間取りまで変えるような大掛かりなリフォームを検討している方も多いでしょう。この場合、かなりまとまった資金が必要になると考えられます。リフォームローンではすべての資金を賄えない可能性があります。もちろん審査次第ですが、住宅ローンであれば大掛かりな改築でも必要な資金を確保できる可能性が高いのです。
返済期間が長期
リフォームローンの場合、せいぜい借入期間は15年くらいまでが限度です。しかし住宅ローンの場合、最長35年までの借り入れに対応しています。長期借り入れができるので、月々の返済額を少なくすることも可能です。月々の返済額を低く抑制し、無理のない返済計画を立てたければ住宅ローンへの申し込みを検討したほうがいいでしょう。
住宅ローン減税の対象になる
リフォーム資金を住宅ローンで借り入れれば、住宅ローン減税の対象になりうるのもメリットの一つです。2022年1月以降にリフォームをして融資を受けた場合、年末の残高の0.7%が税控除の対象になります。また控除期間は最長10年にわたります。こちらの制度を活用すれば、節税効果が期待できます。ローン返済の負担と相殺できるわけです。ただし減税の恩恵を受けるためには、借入期間が10年以上なければなりません。ローンを組むにあたっての参考にしてみてください。
まとめ
リフォームしたいけれども資金が…と悩んでいませんか?その場合、リフォームローンなどを使って借り入れる方法があります。住宅の劣化や台風などで外壁が壊れたなど、喫緊にリフォームする必要がある場合、ローンを利用することも検討しましょう。リフォームの資金調達として住宅ローンを利用する方法もあります。低金利で借入期間が長いなど好条件のものが多いので、おすすめです。
舞鶴市にある「有限会社なおこう」では、リフォーム工事も請け負っています。お客様の予算などを踏まえて、ローンを組んでも無理のない範囲でのリフォームを提案させていただいています。リフォームしたいけれどもそこまで大きな金額は出せないという場合には、まずは一度お気軽にご相談くださいませ。